「NewJeans(ニュージーンズ)」の独自活動を禁止する、「仮処分」申請を裁判所が認める決定を下しました。
「NewJeans」独自活動に大きな影響が予想される中、メンバー達は米誌「タイム」とのインタビューに登場。「K-POP産業の問題が一晩で変わるとは期待していない」「おそらくこれが韓国の今の現実かもしれない」「韓国が私たちを革命家にしたがっているようだ」と、強気な発言をしています。
この発言について、大手法律事務所キム&チャン出身のコ・サンロク弁護士は「憂慮される」と綴っています。
コ・サンロク弁護士は「裁判所の判断が出た直後に、このような態度を取るならば、『嘘をついて他の同僚を攻撃し相手を悪魔化する方式で業界や会社の不条理と対抗するということか』という批判を避け難い」、「数多くの人々が努力してきた結果で作られたシステム(K-POP)を享受する機会を得た者として、真に改革を望むならば必ず守らなければならない道理がある」ー
続けて「最初はミン・ヒジンと同調して親会社を攻撃し他のレーベルとその所属アーティストを攻撃したが、今は産業を否定して裁判所まで無視して韓国全体を情けない社会に追い込んた発言を吐き出すに至ったとすれば、その次に彼らが立つ場所はどこか」。
さらに「契約を無視して法で解決できないので国会に駆けつけ、今はそれさえ通じないので、今は最初からK-POPアイドル育成システムを西洋人の見解で批判してきたポップの本場の有力報道機関に駆けつけ、その好みに合わせたような単語を吐き出し殉教者を自任する」と批判。
コ・サンロク弁護士は「自分たちの弁護士が裁判所に有利だと提出した証拠で嘘が全て明らかになったこの時に、うわべだけの英語でする外信とのインタビューだとそれを握りしめて女戦士の役割をするからといって、この事案の本質が覆われない。これからは夢から覚める時間だ」。
NewJeans側は「HYBE(Ador)による差別待遇」によって「信頼関係が崩れた」とし、所属事務所(Ador)との契約解除を一方的に宣言。所属事務所を経ずに、活動を続けていました。
これにストップをかけるため、Adorは、「企画会社地位保全および広告契約締結など禁止仮処分」を申請。ソウル中央地裁は21日「NewJeans5人は、Adorの事前承認や同意なしに、芸能活動をしてはならない」と、仮処分申請を「認容」する判断を下しています。
裁判所は最高裁判例を挙げ、「契約当事者相互間の信頼関係が崩れれば、芸能人は専属契約を解約できるが」とした上で、「そのように契約関係を維持しにくい程度に至った事情に関しては、契約関係の消滅を主張する人が証明する責任がある」と述べています。
(「私たちは革命家」NewJeans、”仮処分負け” → 強気TIMEインタビューが不興「トップスター病」「K-POP恩恵受けといて」)(「NewJeans」独自活動に暗雲、裁判所「仮処分」認める決定「Ador承認・同意なしに、芸能活動してはならない」)
